2021-05-24 第204回国会 参議院 決算委員会 第7号
それから、乳がんの検診の話もあったというふうに思いますが、乳がん検診に関しては、ＭＲＩでやるというのが一つなんですが、ただ、詳細に出るものでありますから、画像で、結果的に偽陽性でありますとか過剰で出るということもあるようでございまして、その後、針で細胞を取らなきゃいけないだとか、そういうこともあって、今のところ厚生労働省としては、専門家の方々の御議論をいただいて、やはりマンモグラフィーと問診が唯一、
それから、乳がんの検診の話もあったというふうに思いますが、乳がん検診に関しては、ＭＲＩでやるというのが一つなんですが、ただ、詳細に出るものでありますから、画像で、結果的に偽陽性でありますとか過剰で出るということもあるようでございまして、その後、針で細胞を取らなきゃいけないだとか、そういうこともあって、今のところ厚生労働省としては、専門家の方々の御議論をいただいて、やはりマンモグラフィーと問診が唯一、
特に、乳がんのマンモグラフィー検査です。乳腺エコーだけでは発見できない乳がんもあり、マンモグラフィーは必要だと言われていますが、とにかく痛いため、翌年から検査を受けないという人もいます。二枚の圧迫板で胸を挟み、胸が板状に伸び切ったところでレントゲン撮影をします。痛いに決まっています。近年は、痛くないＭＲＩ検査、ドゥイブス法なども多く報道されています。
できる限り多くの方に受診していただく観点から、痛みなどの身体的な負担を軽減することも重要と考えておりますが、乳がん検診について、現時点では問診及びマンモグラフィーが利益が不利益を上回る唯一の検診方法となっております。
ところが、ＣＴとかＭＲＩ、マンモグラフィー、エックス線撮影装置、骨密度測定器、いわゆるいろいろな機器ですね、こういう機器が移動できずに水につかったということがございました。
例えば、マンモグラフィーなんかですと、そもそも痛いから嫌だという方も耳にしています。ですから、こういう部分もよく現場の声を聞いて、それを反映をできるように支援をお願いしたいと思います。
それから、もう一度戻りますけれども、高濃度乳房であるということを対象者に知らせるということについても、自治体任せにするのではなくて、地域間格差ということがあってもいけませんので、ぜひ文書でお知らせをして、その人に自覚をしてもらって、自覚をした上で、自分は高濃度乳房であるということになれば、マンモグラフィーだけではなくて、そのほかのさまざまな検査もしていただくという動機づけにつながるようにしていくことが
国は、自治体が四十歳以上の女性に乳房エックス線撮影、いわゆるマンモグラフィー検診を推奨しているわけでありますが、ただ、日本人女性は、乳腺濃度が高い、いわゆる高濃度乳房と言われる人が八割近くもお見えになるということでございます。この高濃度乳房の場合、マンモグラフィー映像の全体が白く写り、同じく白く写るがんが見つけにくいということのようであります。
そういうように、高濃度乳房の方が多いということがはっきりしているのであれば、マンモグラフィーではこれは見つけにくいということも、かなりはっきりというか、かなりの確率で言えるような感じもいたしますけれども、このあたりは、もちろん、高濃度でなければ、マンモの方が超音波よりも明確に見つかるということのようでありますけれども、高濃度の方が多いということが明らかな場合は、これは併用というか、マンモグラフィーでわかりにくい
これらの政策はほんの一部でございますが、例えば、健康につきましては、女性専門外来の拡大、また、乳がん検診にマンモグラフィーの導入、また、乳がん、子宮頸がん検診の支援。 また、生活におきましては、不妊治療費助成の拡充、妊婦健診の公費助成、児童手当の拡充、これにつきましては、今回、消費税八％引き上げ時には、影響緩和のために一人一万円の一時金をお渡しする、こういう形にもなっております。
特に、女性の健康を守るために、女性特有のがんである子宮頸がん・乳がん対策として無料検診クーポンを配付、乳がんの早期発見につながるマンモグラフィーの全国普及、子宮頸がんワクチンの平成二十五年度からの定期接種化などを実現してきました。また、妊婦健診の公費助成も徐々に拡大し、平成二十五年度からは恒常的な仕組みへ移行されることとなっています。
例えば、乳がんの早期発見にはマンモグラフィーが大変大きな効果を発揮しておりまして、画像の診断技術の開発という点では、我が国が技術立国としましても今後飛躍的に重要な一分野と考えるわけでございます。 こうした技術開発の促進支援、大臣、積極的に進めていくべきと考えますけれども、この点、見解をお伺いをしたいと思います。
また、婦人検診で子宮がん、乳がん等の検診を行っておりますけれども、マンモグラフィー等もそのメニューに入っておりまして、これも無料で行っているというふうなことであります。健康相談等も充実して行っていくというふうなことでやっております。
乳がん、これはマンモグラフィーの検査一四・二％、子宮頸がんは二三％。欧米では七〇％から九〇％の間ですから、いかに低いか。ＯＥＣＤ二十三か国中も実は最下位であります。そして、（発言する者あり）二十三か国なんです、この統計取っているのは。余計なこと言わないでください。 それで、続きを参ります。大事な話なんですよ、これは、女性にとって。
厚生労働省といたしましては、市区町村に対して、一つは、休日、夜間における検診の実施、マンモグラフィー検診車の活用、それから、対象者が別の市区町村で検診を受けられるための、近隣の市区町村との連携の強化などの配慮をするよう関係者に協力を要請していきたい、このように考えております。 また、制度の恒久化でございますが、これを機会に初めて検診を受けられる、こういう方も出てこられると思います。
乳がんの早期発見にマンモグラフィー検査は重要でございます。もう公明党もこのマンモグラフィーの充実強化を訴えてまいりましたけれども、現在の推進状況に関しましてお話をいただきたいと思います。
○政府参考人（上田博三君） 市町村におきます乳がん検診につきましては、昭和六十二年度に三十歳以上の女性の方を対象といたしまして、問診、視診、触診を検査項目として開始をいたしましたが、平成十二年度には五十歳以上の女性に対するマンモグラフィー検査が追加されたところでございます。
そこで、平成十七年度、十八年度でマンモグラフィーを緊急整備しましたね。これ、実際はアナログのマンモグラフィーが乳がんの検査ですね。アナログは三百七台、デジタルが八十八台、これ、診断できる人が非常に少なくて、機械は入ったけど診断できないという今事態になっているわけですよ。どうしてデジタルを優先させて遠隔画像診断の方向に持っていかなかったのか、これが非常に残念なんです。
女性の乳がんの罹患率を減らすために、いわゆるマンモグラフィーの導入を促しまして、女性の検診をなるべくしやすい環境をつくっているわけであります。
年金暮らしの女性は、今まで無料だったので気軽に受けられたが、肺がん、大腸がん、子宮がん二種、マンモグラフィー、五つで二千五百円掛かる、毎回検診のたびにどうしようかと迷ってしまうというふうにおっしゃっています。
国の配置基準によりますと、病院の実情に応じた適当数ということがうたわれておりますが、実情として、ドクターの指示を受けながら助手がレントゲンを撮ると、こういうふうなことがよく見掛けられるわけでありますが、せんだっての当委員会の中で、マンモグラフィーの設備が非常に上がったということを御答弁の中にありました。
今先生御指摘のとおり、マンモグラフィー等撮影するに当たりましては、患者さんあるいは、マンモグラフィーですから患者さんでもない一般の方だと思いますが、女性がそれを受診するに当たっては、女性の診療放射線技師の方がいろいろな点でよろしいという御指摘だと思いますけれども、そういう意味では今、診療放射線技師の中に女性の割合も着実に増えているということで、その需要には対応しつつあるということではないかと思っております
また、その一方で、今マンモグラフィーを取り組んでいる自治体がふえておりますが、私も受けたことがございますけれども、触診ではわからない、本当に小さな塊を発見するという点で非常に精度が高く、発見率が、触診が〇・一一％であるのに対して〇・一九％と高くなっている。死亡率減少効果も証明されております。
○中島政府参考人 マンモグラフィーにつきましては、緊急整備事業ということで、健康フロンティア戦略の一環として、平成十七年度、十八年度の二カ年で五百台のマンモグラフィーを整備するということを目指しまして、平成十七年度三十九億円、平成十八年度につきましては二十三億円の予算を計上して取り組んできているところでございます。 こういったものの普及状況、その活用状況等の評価もございます。
○渡辺孝男君 少しずつ向上はしているようですけれども、まだまだ目標には遠いということでありますので、今回のマンモグラフィーの緊急整備等でより良い制度で乳がん検診が行われるように努力していただきたいと思います。 次に、本年度予算にも盛り込んでおりますがん対策情報センターの設置に向けての検討がどのようになっているのか、その点をお伺いをしたいと思います。
○渡辺孝男君 がんの検診につきましては、日本で遅れていたマンモグラフィーを用いた乳がん検診、これを進めようということでその緊急整備をやっておるわけですけれども、本年度もその予算を取っているわけですが、実際上マンモグラフィーの緊急整備がどのように行われてきているのか、また乳がん検診の率がどのようになっているのか、その点についてお伺いをしたいと思います。
○政府参考人（磯部文雄君） 乳がん検診につきましては、専門家による検討会の提言を踏まえまして、平成十六年四月にそれまでの視触診からマンモグラフィーを原則とする等のがん検診指針の改正を行ったところでございます。それに基づきまして、マンモグラフィーによる乳がん検診の受診率の向上を目的としまして、平成十七年度からマンモグラフィーの緊急整備に取り組んでおります。
例えば、これは女性にとっての乳がんマンモグラフィー併用検診を進めるんだ、それから、男性、女性にとっての肺がん、これはヘリカルＣＴを使っての検診を進めるというふうな、ちょっと特化した目標でこの問題というのは取り組む必要があると私は思っております。そういうことも、法律に基づいた、ちゃんとしたがん治療の基本計画の中に書いて、その助成も国がやりませんと、今のようなばらばらの事態になると思います。
つまり、平成十二年からは、国の方もマンモグラフィーという撮影機を導入して、それで、マンモグラフィー併用の乳がん検診をやった方がいいですよ、こういうことにしているんですね。これは、都道府県に助成をしたり、あるいは市町村に助成をして今までやってきた。